PR視点を活かしたSNSマーケティングを手掛ける株式会社ウィングリット。2019年に設立されたばかりの同社では、クライアントからのニーズの高まりを受け、2020年よりYouTuberタイアップのプランニングやキャスティング事業をスタートさせ、同時に『kamui tracker（カムイトラッカー）』の導入を決定しました。

『kamui tracker』を活用して提案資料やリストの作成を行なっているという同社代表取締役の安藤 公春 氏と、代表取締役COOである味方 勇人 氏に、普段の業務での活用事例や事業の変化についてお話を伺いました。

PR視点を取り入れたプランニング力が強み

―― 貴社事業についてお聞かせください。

安藤 公春 氏（以下、敬称略）：ウィングリットは、SNSマーケティングのプランニングから実施までを手掛けているPR会社です。事業内容としては、インフルエンサーさんやタレントさんのキャスティング事業、クライアントのSNSアカウントの運用支援事業を中心に行なっております。

一般的な同業他社さんのインフルエンサーマーケティング案件では、「インフルエンサーさんに動画や写真を投稿してもらっておしまい」というケースが珍しくありません。そうした施策の場合、視聴数が伸びなかったり、フォロワーさんから良い反応をもらえないという残念な結果に終わってしまいがちです。

その一方で、PR会社での経験をバックグラウンドとしている弊社では、PR企画の考え方や文脈設計の能力を活かしながら案件に取り組んでいます。それによって、「クライアント」「クリエイターさん」「視聴者さん」の三方良しでコミュニケーションが取れるコンテンツを企画することができるのです。

そうした企画を行なっていくためには、チャンネルやメディアの特性、受け手である視聴者の特性、そしてクライアントが発信したいことの3つのバランスをうまくとり、そこに世の中のトレンドを総合的に盛り込んでいくことが重要になります。

YouTubeデータの網羅性に魅力を感じ、『kamui tracker』導入を決定

―― 『kamui tracker』を導入した背景をお聞かせください。

安藤：非常に多くのYouTuberさんが活動されているものの、誰が、どれぐらい人気があるのか、YouTubeだけでは調べられないという課題がありました。YouTuberさんの特徴や人気の理由を理解していこうとしたら、そのチャンネルの動画を最低2～3個でも視聴する必要があります。そうすると、提案準備の段階でかなり時間がかかってしまいます。

『kamui tracker』はYouTuberさんを調べて理解するため、つまりキャスティングの候補リストの作成やYouTubeマーケットの現況を知るために必須なツールとして導入させていただきました。

ーー 『kamui tracker』をお知りになったきっかけをお聞かせください。

安藤：インターネットで検索して知りました。「YouTube　視聴者数チャンネル　ツール」といったキーワードで検索したところ、『kamui tracker』のページをよく見かけていたため、導入よりもずいぶん前からツールの存在は知っていました。

―― 他社サービスやツールとの比較は行われましたか。

安藤：他にも探しましたが、似たようなツールはありませんでした。

ーー 『kamui tracker』の導入を決断されたポイントをお聞かせください。

安藤：YouTubeデータの網羅性です。国内のYouTubeチャンネルや動画の情報、そしてタイアップ動画の実施データなどがわかりやすく閲覧できる点に魅力を感じました。

導入費用がペイすると思えるくらい、YouTube事業が伸び弊社の売上に寄与すると判断したため、2020年5月に導入させていただきました。

機能面だけでなく、CSサポートも高評価

ーー 『kamui tracker』導入時のお話をお聞かせください。

味方 勇人 氏（以下、敬称略）：CS（カスタマーサクセス）チームの方のサポートが印象的でした。導入初期の段階で、YouTuberさんをキャスティングする際にどのように提案すべきか、振り返りのレポーティングはどのような項目を記載すると効果的であるか、『kamui tracker』を活用した提案の強みといった、実践的なアドバイスをいくつもいただけました。

また、そうしたアドバイスの内容もすでに資料でご用意されており、それも非常に重宝しました。エビリーさんでもYouTuberキャスティングの業務もされていると伺っているので、これまでのご経験からいただくアドバイスはすごく助かっています。

ーー 現在の活用シーンについてお聞かせください。

味方：基本的には提案のタイミング、提案資料やリスト作成で特に活用しています。クライアント側で繋がりがある事務所さんを除く機能をはじめ、さまざまな項目でYouTuberさんを検索できるので、案件ごとに適切なYouTuberさんをすぐにリストアップできるようになりました。

また、提案資料の作成には『kamui tracker』の画面を使うこともあります。チャンネルの検索結果の画面には、そのチャンネルのプロフィールページとしてチャンネル登録者数や月間の平均再生数がまとまったページが表示されるので、そこから引用するだけでまとまった提案資料が作成できます。

他には、過去のタイアップ動画が網羅的に表示される機能は重宝しています。参考となる過去のタイアップ動画を提案資料に記載することで、これまでの実績数値をベースにした提案ができます。

ーー 特に評価いただいているポイントについて教えてください。

安藤：データの網羅性に加えて、精度の高い検索機能やUIを特に評価しています。活用している機能は、データの網羅性があるからこそ有用なものであると思っていまして、これだけ膨大なデータ量がストックされているYouTube分析ツールは他にないと思います。

そして膨大なデータの中から簡単に精度の高い検索ができて、スムーズに目的の情報にたどり着くことができることは本当に便利です。

我々は特定の業界・領域だけのプロジェクトに携わっている訳ではありませんし、お客様の業種や目的も多種多様です。柔軟に案件に対応していく中で、幅広いデータを持っているツールを活用していることはとても重要なポイントだと感じています。

導入後、YouTube案件が急増

―― 『kamui tracker』導入後の変化についてお聞かせください。

安藤：提案資料の情報量やリストの精度については、とても高い評価をいただいています。特に過去のタイアップ動画やそのチャンネルの人気動画の傾向をもとにした企画案については高評価をいただくことが多いです。

提案資料の作成スピードは速くなりましたが、提案資料作成には以前と同じ時間をかけているので、よりクオリティの高い提案を作ることができるようになったと感じています。

以前はリストアップするYouTuberさんを調べる作業にとても時間がかかっていたのですが、『kamui tracker』導入でその作業時間が大幅に削減され、企画内容を練る時間を増やすことができました。

ーー YouTubeに関わる案件は増えてきているのでしょうか。

安藤：今年全体ですとまだ1割ぐらいですが、直近2ヶ月の傾向では4割ぐらいまで増えてきています。（筆者注：2020年12月時点）

『kamui tracker』を導入したことで、こちらからのご提案でもYouTubeを扱っているとお伝えできるようになり、実際にご相談をいただくことも多くなりました。

ーー 提案内容に変化はありましたか？

味方：競合他社のタイアップ施策との比較を盛り込むようになりました。競合の情報はクライアントにかなり刺さりますね。具体的には、競合他社が月何本の動画をアップしているか、そこからどのくらいの予算を使っているのか、といった情報を『kamui tracker』のデータを元にお伝えするようになりました。

こうした提案内容の精度が上がったことで、受注率も上がっていると手応えを感じています。

コロナ禍で増すYouTube施策のニーズに応えていきたい

―― YouTube事業の今後の展望をお聞かせください。

安藤：コロナ禍の自粛期間に、YouTube全体の視聴者数やアクティブユーザー数は大きく伸びました。また、登録者数が伸びたチャンネルもたくさん出てきましたし、芸能人の方でYouTubeチャンネルを開設された方も増えた1年でした。

そうした流れで、2020年はYouTube施策の需要も伸びた1年だったなと感じています。ですので、今後企業のマーケティングにおいてYouTubeはますます無視できない存在になっていくはずです。

そういったトレンドの中で、ウィングリットは「SNSマーケティングの総合PR会社」として、クライアントのニーズにより広くお応えしていけるようになっていきたいと考えています。

これを実現するうえで、PR視点でのプランニングや、『kamui tracker』のようなツールを使いこなし精度の高いご提案ができることは強みになってくるでしょう。

―― 最後に、『kamui tracker』の導入を検討されている企業にメッセージをお願いします。

安藤：『kamui tracker』はYouTubeのデータが網羅されていて非常に有用なだけでなく、丁寧なフォローもありますので安心して導入できるのではないでしょうか。使っている中でやり方がわからないことや効率が悪いと感じる悩みも、素早く解決に動いていただけます。

『kamui tracker』の機能とサポート体制をうまく活用できれば、YouTube施策を新しく始める場合もうまくいくのではないでしょうか。

―― ありがとうございました。